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7割以上の総務が情報収集に注力。現場からの情報収集は、約半数が「ぶらぶら総務」を実践。
2024/09/09
8割以上の企業が社内コミュニケーションに課題あり。具体的な課題は「社員の参加意識の醸成」が最多。効果があった施策1位は「飲み会」
2024/08/09
約7割が外国人従業員の雇用を検討したい意向あり。外国人雇用の環境づくりで難しいことは「従業員間のコミュニケーションのフォロー」が最多。
2024/07/08
7割以上が、ジェンダー不平等を解消するための施策は必要だと回答。会社全体と比べ総務の仕事はジェンダーバイアスが少ないことが明らかに
2024/06/07
副業制度がある会社は約3割で、2年前の調査より12.8ポイント増加。一方で、副業人材を活用している企業は1割未満。
2024/05/08
育児と比べ、介護や治療と仕事の両立支援は推進されていない実態が明らかに。約4割が制度の通知・取得促進を何もしておらず、介護休業の取得目的など実態把握にも課題あり
2024/04/05
約9割のミドルマネジメント層が「プレイングマネジャー」であることが明らかに。育成不足や現場業務の優先で、マネジメントスキル不足に大きな課題。
2024/03/08
8割以上が健康経営が会社の業績向上につながると回答。健康経営に取り組むメリットは「社員の働きやすい環境の整備」、デメリットは「費用対効果がわかりにくい」
2024/02/07
テレワーク導入企業の半数以上がオフィス回帰の傾向、「コミュニケーションの取りやすさ」にメリット。BCP策定は自然災害(地震、水害等)への対策が最優先。
2024/01/10
4割以上の総務が転職意向あり。転職したい理由は「総務スキルを生かしてキャリアアップしたい」「年収を上げたい」などポジティブな声。約8割がAIの進展で総務の仕事はおもしろくなると予測。
2023/12/22
8割以上が会社全体のデジタル化が進んだと回答するも、「DXが推進されている」は3割にとどまる。前回調査に続き、管理部門のデジタル化が加速。8割の総務は勤怠など収集したデータを「活用できていない」
2023/10/04
8割以上が障がい者雇用に課題を感じているものの、7割以上が「適性・能力に合った仕事を割り振れている」と回答。受け入れ部門は管理部門が7割。
2023/09/04
「リスキリング」の認知度は昨年7月から27.7ポイント増加し、約8割が「知っている」。7割以上の企業が、年次が上がるにつれて学びの機会が減っていると回答。リスキリングが特に必要な年齢層1位は「40代」
2023/08/04
約9割が週休3日制の導入を検討したことがない。「ワーク・ライフ・バランスの向上」などメリットを感じるも、「部署間の不公平」「出勤日の勤務時間の増加」などが導入のネックに
2023/07/03
7割以上の総務がインターンシップの採用直結に「賛成」。一方「大手に優秀な学生を早期に確保される」との懸念も。
2023/05/30
企業側の本音として、9割の総務が男性育休を “推進したい”。一方、自社を男性育休がとても取りやすい文化だと思っているのは2割以下。6割が「男性育休は少子化対策につながると思う」と回答。
2023/04/21
「オフィスの方がテレワークより生産性高く働ける」が前回調査(2021年)より20ポイント上昇。「オフィスとテレワークの融合」は続くも、2割がオフィス予算を増やす傾向。
2023/03/15
日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』が大リニューアル。戦略総務をより強力にサポート!最新号は3月8日発売!
2023/03/08
総務は経営判断において「影響力がある」と約8割が実感。「仕事内容」「やりがい」への満足度は高く、「評価」に課題。2023年の注力テーマは「社内コミュニケーション」
2023/02/13
SDGsに取り組んでいる企業のうち半数以上が2030年に達成すべきゴールを「定めていない」
2023/01/16
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