2024年09月02日
株式会社データ・アプリケーション
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| DAL子会社のWEEL、インテル株式会社主催「Intel Connection Japan 2024」に登壇！
～AI PC導入で実現する企業のDX戦略～
株式会社データ・アプリケーション（本社：東京都中央区、代表取締役社長：安原 武志、略称：DAL、スタンダード市場：3848）の子会社である株式会社WEEL（本社：東京都新宿区、代表取締役：宮川 樹生、略称：WEEL）が、インテル株式会社主催の【Intel Connection Japan 2024】に登壇いたしますので、お知らせします。
このイベントは、AIを活用した製品やソリューションを紹介し、それらがビジネス、エネルギー、公共、そして教育の各分野において、どのように課題を解決し、目指す効果を達成するかを解説する、インテル株式会社主催の2日間のイベントです。
| 開催日程 |
2024年9月3日（火）10:00-18:00/4日（水）9:30-18:00 |
| 場所 |
東京ミッドタウンホールA＋B（東京都港区赤坂9丁目7-2） |
| 入場料 |
無料（事前登録制） |
WEELからは、生成AI事業部統括の田村が、AI PC 最新情報 分科会3（15:30-16:15）に、「AI PC導入で実現する企業のDX戦略」と題して、インテル株式会社 坂本様・安生様、トレンドマイクロ株式会社 福田様と共に登壇します。
「最新の生成AIトレンドを知りたい」「AI PCについて知りたい」という方は、ぜひご参加ください。
詳しいセミナー内容はこちらをご参照ください。
以上
◆株式会社WEELについて
WEELは生成AIに関するメディア運営、AI導入のコンサルティング、および開発を提供する企業です。様々な業種・業務に生成AIを導入したことで培った豊富な経験を活かし、顧客の具体的な課題にフィットする柔軟なAIソリューションを提供しています。これまでに数多くのプロジェクトを成功に導き、WEEL独自のノウハウで生成 AI業界の最前線を切り開いています。
今後も、透明性高い集団として、お客様のニーズに応えるだけでなく、成功を分かち合うパートナーとして、より良いソリューションを提供してまいります。
【HP】https://weel.co.jp/
【X】https://x.com/weel_media
◆株式会社データ・アプリケーション（DAL）について
DALは、1992年にUNIX向けの製品をリリースして以来、EDI（電子データ交換）を中心にデータ連携分野において信頼性の高いパッケージソフトウェア「ACMS（Advanced Communication Management System）シリーズ」を提供し、国内のEDIソフトウェア市場でリーダーシップを確立しています。企業間・部門間・クラウド・SaaSなど分散したデータをボーダーレスにつなげるデータ連携ソリューションは、すでに3,004社15,192サイトを越える企業のミッションクリティカルなシステムで稼働しています。（導入数：2024年3月末時点）
今後は、個人と組織がともに成長し続けるDIGITAL WORKを実現するために、企業をつなげる、データをつなげる、人をつなげる、そしてナレッジ（知識）をつなげる、「つなげる」ために必要な基盤技術「DAL PLATFORM」を提供してまいります。
【HP】https://www.dal.co.jp/
【Facebook】https://www.facebook.com/DataApplications/
【X】https://twitter.com/dal_acms
【note】https://note.com/dataapplications/
＜本件についてのお問い合わせ先＞
経営企画管理本部
Tel：03-6370-0909 E-Mail：ir@dal.co.jp |
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※現在、働き方改革の観点から、在宅勤務と出社のハイブリッド勤務推奨のため、お電話でのお問い合わせの場合、折り返しのお電話になりますことをご了承下さい。
※当資料の内容には、将来に対する見通しが含まれている場合がありますが、実際の業績はさまざまな要素により、これら見通しと大きく異なる結果となり得ることをご了承下さい。また、会社の業績に影響を与え得る事項の詳細内容につきましては、有価証券報告書の「事業等のリスク」をご参照下さい。しかしながら、業績に影響を与え得る要素は「事業等のリスク」に記載されている事項に限定されるものではないことをご留意下さい。
※ DAL, ACMS, ACMS Apex, AnyTran, E2X, WebFramer, RACCOON, OCRtran, Placulは、株式会社データ・アプリケーションの日本および海外での商標または登録商標です。
※ 本文中に記載されている会社名、製品名等は、各社の登録商標または商標です。
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