DXスキル診断の回答傾向で明らかになった、ミドル層のデジタル化推進力
インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：森 健志郎、以下「スクー」）が提供する法人向けオンライン動画学習サービスで提供している、「DXスキル診断」の利用数が40,000件を突破したことをお知らせします。DXスキル診断とは、経済産業省のデジタル標準スキルに準拠した「DX基礎」とスクー独自の「DX実践」で構成された全100問の診断で、個人、組織全体のDXスキルを可視化するものです。
この度、40,000件の回答データの分析結果をもとに、年代別・職位別・業界別のDXスキルの傾向を発表します。
回答結果から見るDXスキルの傾向
年代別DXスキルの傾向
各年代（ジュニア層・ミドル層・シニア層）におけるDXスキルの傾向を分析しました。ビジネス基礎スキル、データ関連スキルにおいて、各世代に特有の傾向が明らかになりました。
ジュニア層（20代）
ビジネス基礎スキルは全体的に低い結果となり、スキルの底上げが不可欠です。一方でデータ解釈力・データ分析力は年代層のなかで最も高く、データを正しく読み解く力が強みであることがうかがえます。
ミドル層（30代・40代）
ビジネス基礎スキル、データ関連スキルともにバランスの取れたスキルセットが特徴です。 バランスのとれたスキルセットは、組織のデジタル変革を推進する上で重要な役割を果たしていると考えられます。
シニア層（50代・60代）
ビジネス基礎スキルは総合的に高く、経験に裏打ちされたスキルが強みとなっているといえます。一方でデータ解釈力など、データに関連するスキルをより強化していく必要があります。
職位別DXスキルの傾向
経営層・管理職と一般職におけるDXスキルの傾向を分析しました。職位において最も差があるスキル、一方でほとんど差がないスキルが明らかになりました。
特に「判断力」と「発想力」に職位による顕著な差が見られ、「コンプライアンス」と「協働力」にはほとんど差がないことがわかりました。管理職になるにつれて、業務での戦略的決定や新しいアイデアの創出をする機会が多いため、経験によって差がひらいていると考えられます。一方で、コンプライアンスや協働力については、全ての職位で同じレベルのスキルが求められるため、スキルの差が小さいのではないかと考えられます。各職位の特性に応じたスキル強化を図ることで、組織全体のDX推進力を向上させることにつながると考えられます。
業界別DXスキルの傾向
業界分類表に基づき、利用企業が該当する業界を割り出し、各業界のDXスキルの傾向を分析しました。
「ソフトウエア」と「広告・出版・マスコミ」業界は、DX推進や技術的なスキルで他業界をリードしていることがうかがえます。一方で「官公庁・公社・団体」は、コンプライアンスやセキュリティといったリスク管理スキルが高い結果となりました。各業界におけるスキルセットの傾向を理解し、それぞれに適したDXスキルの強化を進めることが重要です。
DXスキル診断について
「DXスキル診断」とは、経済産業省のデジタル標準スキル（※）に準拠した「DX基礎」と弊社が定義するDX人材に必要なスキルを基準とした「DX実践」で構成された全100問の診断で、個人、組織全体のDXスキルを可視化できます。定期診断を行うことで現在地と改善点を把握し、中長期的な組織の改革に活用いただけます。
相対的なDXスキルの把握が可能であり、自社内や他社の同年代・職種との比較ができます。また回答内容の分析結果については、契約企業においては管理ツールよりご覧いただくことができます。診断によって自身の課題を把握しやすくなり、学習の動機付けも促進されます。また診断結果からは、自身の強みや課題がグラフで可視化され、そこに合わせた個々に最適な学習内容が、スクーの提供する約8500本の授業動画からリコメンドされます。
オンライン研修サービス「Schoo for Business」の一機能として「DXスキル診断」をご利用いただくことができるため、診断から学習、育成まで一気通貫して提供することができます。
（※）2022年12月、経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が公開
▼お問い合わせ先
https://business.schoo.jp/dx
「Schoo for Business」について
「今学びたい学習コンテンツに出会える」をコアバリューとし、社会人向け学習動画を約8,500本提供。ビジネスマナーやスキル、営業・プログラミング・デザインの実務スキルについてオンライン動画にて持続的な学習環境を提供することで導入企業は累計4,000社を突破。学習動画を元にした研修カリキュラムの提供やレポート提出、利用者の学習時間・学習傾向から興味のある分野を分析可能。オンライン集合学習機能も搭載。自発型学習による社員一人ひとりの潜在した可能性との出逢い、成長の機会の提供に役立てられている。
▼厚生労働省後援「HRアワード2024」にて「Schoo for Business」が入賞
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000280.000006391.html
▼サービスに関するお問い合わせ先
https://schoo.jp/biz
株式会社Schooについて
「世の中から卒業をなくす」をミッションに、インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を進めている。大人たちがずっと学び続けるオンライン生放送学習コミュニティ「Schoo（スクー）」は2012年のサービス開始後、「未来に向けて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトとした生放送授業を毎日無料提供。過去の放送は録画授業として約8,500本公開中。法人向けには社員研修と自己啓発学習の両立を実現する「Schoo for Business」を提供し、学び続ける組織作りに貢献。登録会員数は約115万人、導入企業実績は4,000社を突破。
2014年から約35の大学・教育機関のDX化を支援。2021年9月には高等教育機関DXプラットフォーム「Schoo Swing」を提供開始。
全国約56の自治体との提携をはじめ、奄美大島と包括協定を行うなど地方エリアへの遠隔教育普及によって実現する「未来の暮らし」の確立も進めている。
会社名 ：株式会社Schoo（スクー）
代表者 ：代表取締役社長CEO 森 健志郎
設立 ：2011年10月3日
資本金 ：1億円
所在地 ：〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
事業内容：インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革
URL：
https://corp.schoo.jp/（コーポレートサイト）・
https://schoo.jp/（個人向けサイト）・
https://schoo.jp/biz（法人向けサイト）・
https://dx.schoo.jp/（高等教育機関向けサイト）・
https://note.schoo.jp（公式note）
